VERY October 2022

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2022年9月7日発売

890円(税込)

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産婦人科医に聞いた「20代からの妊活」まずやるべきことは?

2022年4月より不妊治療保険適用が施行されました。これまで高額な医療費ゆえ、身近な存在として捉えづらかった20代にも「不妊治療」を考え始める人が増えるのではないでしょうか。30代で経験した多くの女性が口にする「もっと早く知っておけば良かった」という言葉は、後輩たちへのメッセージでもあります。今回は、産婦人科医の岡田有香さんに20代からの妊活についてお話を伺いました。

*掲載中の内容は取材当時のものです。

子ども2人を考えるのなら
20代からの妊活は早いとは言えない

 保険適用になる前は、国からの補助金なしで35歳未満の女性が子どもを望む場合、平均でおおよそ120万円かかりました。保険適用になることで、高額な治療費のために病院へアクセスしづらかった20代にも「妊活・不妊治療」が身近になるのではないかと思います。ただし、今回はベーシックなものに焦点を当てたものなので、先進医療の部分は自費となりますし、また一定の年齢とともに回数制限が存在するので、高年齢でも子どもを望む人への課題は残っています。しかし、若年層から金額的な負担が少なく始めることが可能になったという点においては、希望の光になると思います。

 実際に、若年層では「年齢的にまだ早い」と考え、自然妊娠するまでご夫婦で具体的な話し合いをする機会が少ないとされています。データでは「将来的に2人くらい子どもが欲しい」と考えている日本人は多いとされ、27歳までに妊活を開始した場合、自然妊娠で子どもを2人授かる可能性は90%。34歳までに妊活を開始した場合では75%とされています。つまり子ども2人を考えるのなら、20代からの妊活は、医学的にも全くもって早いということはないのです。

 30代からクリニックで検査を始めるとなると、かなりタイトなスケジュールになるでしょう。だからこそ、20代のうちにご自身の体を調べておくという選択肢は持っておくべきだと思います。

 また、クリニックへ来ることを躊躇しがちなパートナーが多いのも現実問題としてあります。私は、パートナーの方には「妊娠のメカニズム」と「男性の年齢も妊娠には関係がある」という事実をお伝えしています。実際、妊活・不妊治療はパートナーの体の状態で治療のステップが変わります。日本人の不妊治療を開始する時期が遅いことの背景には、性教育が充実していないこともあります。性について知ることは、「自分の体の状態を知る」ということにもつながります。

 例えば、健康診断に毎年行くように、ご夫婦で産婦人科へ足を運ぶことが当たり前になってほしいと思います。健康診断に年齢制限がないように、産婦人科に行くことにも年齢は関係ありません。

 保険適用になったからこそ、20代の方にも気軽にクリニックへ行き、そこで初めて、「妊娠できる確率はご夫婦の体の状態で異なる」ことを知ることができます。

 妊活・不妊治療は、身体的負担もですが精神的負担も大きいという問題もあります。特に20代では悩みを共有する機会も少ないかと思います。そんな多くの女性を支えるべく、4月に「プレコンセプションケア」のクリニックを設立しました。いますぐの妊娠を考えていなくても、今後いつ妊娠するのが良いかを相談し体の状態を確認、定期的にケアをしていく場を作っていきます。

 ぜひ、抱え込まずに気軽にクリニックへいらしてくださいね。

産婦人科医・岡田有香さん

33歳で2歳児ママのVERY世代。順天堂大医学部卒、聖路加国際病院産婦人科で8年勤務。今年4月から「グレイス杉山クリニックSHIBUYA」院長。現在、「2人目不妊」(1人目が自然妊娠だったという理由から治療開始が遅れている)が増えている現状を打破するために、各方面で専門知識を発信している。
@dr.yuka_okada

\保険適用のポイント/

1 対象者は、
治療開始時に43歳未満の女性
※男性の年齢に制限はなし。

2 事実婚のカップルも対象

3 新たに対象となるのは、
人工授精や体外受精など

4 適用された治療は、4月から
自己負担額が原則3割

5 体外受精の際、受精卵の異常を調べる
「着床前検査」は対象外

6 第三者提供の卵子や精子による
生殖補助医療も対象外

\不妊治療の保険適用/

イラスト/ayaka illustrator 取材・文/中村真怜 編集/フォレスト・ガンプJr.
*VERY2022年5月号「夫婦で向き合う20代からの不妊治療」より。
*掲載中の情報は誌面掲載時のものです。

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